GLOSSARY
業界用語
物語に出てくる言葉を、美容師の言葉で短く。分からない言葉が出てきたら、ここへ戻ってきてください。
01株の用語
- インデックス(市場の平均点)
- たくさんの会社の株をまとめて1つの数字にした物。S&P500はアメリカの代表的な500社の平均。これを買う=「平均点を買う」。三平の「要らんことせん」の投資はこれ。
- 投資信託
- みんなのお金を集めて、まとめて運用する器。100円から買え、自動の積立に向く。値段(基準価額)は1日1回。
- ETF
- 上場した投資信託。株と同じように、その場の値段で売り買いできる。中身はインデックスと同じ物が多い。
- 配当・分配金
- 持っているだけで受け取れるお金。ただし「利益のおまけ」ではなく、その分だけ値段が下がる(権利落ち)。
- タコ足配当
- 利益ではなく、自分のお金を削って配当にしている状態。毎月分配型に多い。基準価額が下がり続けていたら要注意。
- 複利
- 増えた分にも、また増える力がつくこと。最初は地味で、10年目から効く。「竹は地面の下が長い」。
- リスク(値動きの振れ幅)
- 損をすることではなく「上にも下にも振れる幅」のこと。なだらかにするには、成長を少し手放す。
- 暴落
- 市場全体が大きく下がること。S&P500ですら半分になった年がある。そして、これまでは全部戻ってきた。
- 分散
- 1つに集中しないこと。ビジネスは集中、投資は分散。経営の強みが、投資では弱みになる。
- コアとサテライト
- 資産の9割を守り(コア=地球)、1割を攻め(サテライト=月)に。攻めは最初から半分になってもいい額で。
- NISA
- 増えた分に税金がかからない口座。「裏帳簿の公式版」。成長する資産向き。年360万円・生涯1,800万円まで。
- 特定口座(源泉徴収あり)
- 税金を自動で計算して引いてくれる普通の口座。配当を受け取って使う物はこちらへ。
- 為替(円高・円安)
- 円とドルの交換の比率。円で買ってもドル資産はドル資産。円安だと、同じ円で買える物が減る。
- インフレ
- 物の値段が上がり、同じお金で買える物が減ること。現金で持っている人は、毎年少しずつ目減りしている。
- ポンジ・スキーム
- 新しい人のお金で、前の人に配当を払うだけの仕組み。「元本保証」「月◯%」「紹介料」が合図。志波ファンドがこれ。
- 証券担保ローン
- 持っている株を担保にお金を借りること。下がると追加のお金か強制売却。「自分の銀行」にも「崖」にもなる。
















02ビジネスの用語
- 売上・経費・利益・現金
- 全部別の物。売上が大きくても、経費を引いた利益が小さければ残らない。利益があっても、現金がなければ払えない。
- 利益率
- 売上のうち、利益が何%か。10%あれば「優良企業」と言われる。投資の平均点は、長い期間で年およそ10%だった。
- 固定費・変動費
- 売上がなくても出ていくお金(家賃・保険・サブスク)と、売上に合わせて増えるお金(薬剤)。見直すなら固定費から。
- 業務委託
- 雇うのではなく、仕事を頼む契約。ただし働き方が社員と同じなら「名前だけ業務委託」。実態で判断される。
- 労働者性
- 契約の名前に関係なく「働き方の実態が雇われている人か」の物差し。指示の細かさ・時間と場所の拘束・断れるか、など。
- 社会保険
- 健康保険・厚生年金・雇用保険など。会社が半分持つ。個人の店は国民年金・国民健康保険で、守りが薄い。
- 国民年金
- 個人で働く人の年金。満額でも月69,308円(2025年度)。退職金もない。自分で備える前提。
- 法人化
- 店を「会社」にすること。役員報酬を取りすぎず会社にお金を残す考え方ができる。細かい所は税理士へ。
- 役員報酬
- 会社から経営者に払う給料。増やせば個人の税金と保険料が増える。会社に残す考え方もある。
- 資産と負債
- お金を生む物が資産、お金が出ていく物が負債。持ち家は、固定資産税・修繕・利息を足すとどちらか。
- 生活防衛資金
- 何があっても暮らせる現金。生活費6か月分。投資より先に置く。体が資本の仕事ほど大事。
- 先取り(先に入れる)
- 「余ったら貯金」ではなく、先に未来の口座へ入れて、残りで暮らす順番。
- 事業承継
- 店を次の人に渡すこと。スタッフへ・子へ・売る、の3つの道。買う人にも「お金の教養」がいる。
- 労働審判
- 働く人と会社のもめごとを、原則3回以内で話し合って決める手続き。三平はここで和解した。
- キャッシュフロー
- お金の出入りの流れ。利益が出ていても、入るのが遅く出るのが早いと手元がなくなる。
- 健康寿命
- 元気に動ける年齢の目安。「あと何年、立って髪を切れるか」を数える時に使う。
















※一般的な説明です。制度の数字は年度で変わります。税金・契約・働き方の判断は、税理士・社会保険労務士・弁護士にご相談ください。特定の金融商品をすすめるものではありません。
